都市の市街地など、近くに大きなスーパーが無い地域では、
　衣料品や雑貨を取り扱わない、いわゆる食品スーパーの支持は根強いものです。
　また、古い町並みが残る地域では、必然とお年を召した方も多くなり、
　遠くまで買い物に出かけることが一苦労で、
　歩いて行ける距離にスーパーがあるとありがたいものとなっています。

　最近は、大手の総合スーパーもこの点に目を向けはじめ、
　ミニスーパーと呼ばれる、コンピニ程度の広さで、
　食料品に品揃えを絞った店舗を、都心部を中心に増やしてきています。

　これまでは、売上に見合う家賃の候補地が見つからないことと、
　効率を優先するあまり、小さな店舗を構えることを避けてきていました。
　しかし、食品スーパーに対する需要の高さと高齢者の増加を見越し、
　これまでの方針を転換し、隙間をミニスーパーで埋めていくようになりました。

　食品スーパーを展開する関西スーパーマーケットの
　創業者　北野祐次氏はこう言っています。
　お客様の食生活に密着した「普段のおかず屋」になることによって、
　店舗を出店できる可能性がある。
　その思いには、北野氏の恩師が経営するアメリカのスーパーが辿った、
　不幸な運命に大きな影響を受けています。

　その会社は、フィラデルフィアで果物と野菜を扱って成功を収めていました。
　しかし、やってきた不況に、品揃えを増やし売上を伸ばす必要に迫られます。
　多額のお金をかけ設備投資し、生鮮食品を取扱いを始めたものの、
　近くに大手チェーン店が出店して、値引き販売をしてきたのです。

　対抗しようと、客寄せに目玉品を原価以下の値段で販売し始めましたが、
　すぐさま仕入先に手を回され、商品の仕入が出来なくなります。
　その後、アメリカにもスーパーマーケットが各地で出来始め、
　やむなく、業態をスーパーマーケットに変えることになります。

　お客の足をこちらに向かせるため、
　次から次へと新しいサービスを導入するのですが、
　上手く行ったものはすぐに真似をされる事になってしまいます。
　また、値引きは日常的なものとなり、
　どちらかが倒れるまでの消耗戦となってしまいました。

　売上を保つために闇雲に出店を続け、
　競合が現れると値引き販売で対抗するということを繰り返し、
　結局、破産してしまうことになったのです。

　規模の小さな店舗を運営する場合に足かせとなるのは、
　割高になる運送費と人件費の問題です。
　小さな店舗の場合、少ない分量を１台のトラックで運ぶことになりため、
　商品あたりの運賃が高くなります。

　人員も、広さが半分になったからといって人数が半分になるかといえば、
　そうはならないので、交代や管理のための人が余分に必要となります。
　こうしたことを解決するため、出来るだけ早い時期に２店目、
　３店目の店を近くに作る必要があるのです。

　近くに店舗があれば、数店分の荷物を１台のトラックで運べることになり、
　一店だけに運ぶ時と比べて運賃が高くなることはありません。
　また、一人が複数店を掛け持ちで見ることが可能になり、
　余分に係る人件費を少しでも抑えることができるのです。